注記事項
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度 (平成16年2月29日) |
当連結会計年度 (平成17年2月28日) |
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※1 非連結子会社に対する資産は次のとおりであります。 |
※1 非連結子会社に対する資産は次のとおりであります。 |
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※2 担保に供している資産およびこれに対応する債務は次のとおりであります。 |
※2 担保に供している資産およびこれに対応する債務は次のとおりであります。 |
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(担保に供している資産) |
(担保に供している資産) |
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(上記に対応する債務) |
(上記に対応する債務) |
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※3 当社の発行済株式総数は、次のとおりであります。 |
※3 当社の発行済株式総数は、次のとおりであります。 |
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※4 当社の保有する自己株式の数は、次のとおりであります。 |
※4 当社の保有する自己株式の数は、次のとおりであります。 |
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※5 連結会計年度末日満期手形 |
※5 ────── |
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当連結会計年度の末日は金融機関の休日でしたが、下記の期日満期手形については満期日に決済が行われたものとして処理しております。当連結会計年度末日満期手形の金額は次のとおりであります。 |
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※6 ────── |
※6 圧縮記帳 |
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当連結会計年度において、国庫等補助金の受入れにより、建物121,096千円の圧縮記帳を行いました。 |
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※7 土地再評価 |
※7 土地再評価 |
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当社は、「土地の再評価に関する法律」(平成10年3月31日公布法律第34号)に基づき、事業用土地の再評価を行い、土地再評価差額金を資本の部に計上しております。 |
当社は、「土地の再評価に関する法律」(平成10年3月31日公布法律第34号)に基づき、事業用土地の再評価を行い、土地再評価差額金を資本の部に計上しております。 |
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再評価の方法 |
再評価の方法 |
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土地の再評価に関する法律施行令(平成10年3月31日公布政令第119号)第2条第4号に定める地価税の課税標準価格に合理的な調整を行い算出しております。 |
土地の再評価に関する法律施行令(平成10年3月31日公布政令第119号)第2条第4号に定める地価税の課税標準価格に合理的な調整を行い算出しております。 |
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(連結損益計算書関係)
前連結会計年度 (自 平成15年3月1日 至 平成16年2月29日) |
当連結会計年度 (自 平成16年3月1日 至 平成17年2月28日) |
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※1 一般管理費および当期製造費用に含まれる研究開発費は271,944千円であります。 |
※1 一般管理費および当期製造費用に含まれる研究開発費は300,003千円であります。 |
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※2 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。 |
※2 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。 |
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※3 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。 |
※3 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。 |
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※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。 |
※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。 |
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(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度 (自 平成15年3月1日 至 平成16年2月29日) |
当連結会計年度 (自 平成16年3月1日 至 平成17年2月28日) |
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※1 現金及び現金同等物の期末残高と連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係 |
※1 現金及び現金同等物の期末残高と連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係 |
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現金及び現金同等物の期末残高は、連結貸借対照表に掲記されている現金及び預金と一致しております。 |
現金及び現金同等物の期末残高は、連結貸借対照表に掲記されている現金及び預金と一致しております。 |
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※2 ────── |
※2 新たに連結子会社となった会社の資産および負債の主な内訳 |
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新たに潟tジサワ・マルゼンを連結したことに伴う連結開始時の資産および負債の内訳は次のとおりであります。 |
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